大艦巨砲主義

大艦巨砲主義（たいかんきょほうしゅぎ）とは、艦隊決戦による敵艦隊撃滅のため大口径の主砲を搭載し重装甲の艦体を持つ戦艦を中心とする艦隊を指向する海軍軍戦備・建艦政策および戦略思想。巨砲大艦主義、巨艦巨砲主義、巨砲巨艦主義、大艦大砲主義とも言う。

概説

背景

13世紀後半ごろ手持ちのハンドキャノンがガレー船で使用された。14世紀に入ると大型の鉄製カノン砲3門がイギリスの軍艦に艦砲として搭載された。

西欧では15世紀に外洋航海能力を持つ帆船キャラック船などが開発され大航海時代が始まった。15世紀末にはコロンブスがアメリカ大陸を発見しヴァスコ・ダ・ガマが喜望峰を越えてインドに到達した。西欧の帆船の優れた航海能力と艦砲の威力によりイスラムの艦隊を打ち負かし、インド洋から東南アジアにかけての制海権を確立した。16世紀にはガレオン船が開発され西洋の海洋技術は更に発展する。イスラム圏は絶望的に遅れてしまい時代が進むにつれ西洋との格差はさらに開いていった。16世紀半ばにポルトガル船が日本の種子島に漂着し日本への航路が発見される。

その後、帆船の大艦巨砲化は進み100門以上もの大砲が搭載可能な戦列艦が開発された。世界の海洋と物流は大半が西欧列強の支配するものとなり、莫大な富と資源と情報と労働力が西洋に集中し17世紀に科学革命が起こり近代科学は西欧を中心に発達し、18世紀半ばから19世紀にかけて産業革命が起こった。

19世紀末ごろから主に蒸気機関の発達によって大型で高速の艦艇が作れるようになり艦砲も大型化し威力も増大した。大艦に大型砲を多く搭載する考えが世界の主要海軍国で支持されていた。日本では日清戦争のころに”大艦巨砲主義”が芽生えた。

日露戦争の黄海海戦や日本海海戦の戦訓により画期的な戦艦ドレッドノートがイギリスで誕生し以後の戦艦設計の範となった。その後、主砲、装甲、射撃管制装置などの発達により戦艦はいっそう大型化し超弩級戦艦が開発されるに至った。

第一次世界大戦後の軍縮条約により戦艦の建造は一時停止した。その後日本は条約を脱退し最大級の大艦巨砲艦を建造し西欧列強に挑戦した。第二次世界大戦の終結により大艦巨砲の時代は終了した。

思想の変遷

19世紀末のイギリスでは41.3cmの大口径砲を搭載するヴィクトリア級戦艦が竣工するなど海軍の大艦巨砲化は一層進んだ。

強力な戦艦に対し19世紀半ばのフランスにおいて「青年士官派」（青年学派）と呼ばれる海軍戦術理論家グループが台頭してきた。「優勢なイギリス海軍の戦艦に対抗するために、フランスは高速水雷艇を主力とすべき。戦艦1隻の建造費で水雷艇を60隻建造できる。新開発の魚雷を使用すれば戦艦の撃沈が可能である」という主張であった。1861年5月と6月の演習では20隻余の水雷艇により戦艦8隻の大半が撃沈と判定された。これにより大型艦による近接封鎖が不可能であると証明された。

フランス共和国議会は1881年に戦艦の建造を一時停止し70隻の水雷艇を建造する予算を可決した。「青年士官派」の領袖のH.L.T.オーブ提督が海軍大臣に就任すると更に水雷艇100隻の建造計画を可決させた。当時イギリス戦艦の主砲は大口径大威力だが発射速度が遅く、高速で操作性に優れた小艦艇への対処は困難でありイギリス海軍にとっては真に脅威であった。

高速水雷艇と魚雷の発明により「戦艦無用論」が盛んになったが、イギリス政府は1881年に高性能の速射砲を募集し米ホチキス社やスウェーデンのノルデンフェルト社の砲を副砲として採用した。またイギリスのエルジック社は高い発射速度を持つ4.7インチ砲および6インチ砲を開発し1887年より各艦に搭載され、さらに水雷艇駆逐艦が1892年より計画建造された。

1887年にアルフレッド・セイヤー・マハンは米海軍大学校で講義を行い、米海軍の伝統的考えは沿岸防衛と商船護衛だったが「米海軍の主目的は敵海軍であり、制海権保持のためには何より戦艦が必要で、従来の防衛的な巡洋艦中心は改めるべきだ」とした。1890年には『海上権力史論』が刊行され各国で評価研究された。

1914年6月にイギリスのパーシー・スコット海軍中将は「タイムズ」紙で、多数の潜水艦と少数の巡洋艦による海軍を提唱し戦艦の建造計画に反対した。敵戦艦の陸上砲撃、封鎖、船団護衛、艦隊戦、などの任務は潜水艦で妨害できるためである。

第一次世界大戦が勃発し1916年のユトランド沖海戦でイギリスとドイツの弩級戦艦・超弩級戦艦による砲戦が発生し装甲薄弱な巡洋戦艦の爆沈が相次いだ。それまで戦艦は速度を、巡洋戦艦は防御力を妥協していたが、そのような設計の問題点が明らかになった。各国の大艦巨砲主義は一層強まり、速力と防御力の向上を追求した高速戦艦（ポスト・ジュットランド戦艦）が建造された。

同時にドイツは海上において通商破壊を強化、特に制海権を確保するための潜水艦を用いた無制限潜水艦作戦を実行、これは海戦のあり方をかえるものだったが、イギリスは護送船団で対抗した。

大陸では塹壕戦により膨大な犠牲を出しながらの膠着状態が続いたが、海上のイギリス戦艦群などによりドイツは海外との貿易が絶たれ経済的に崩壊しかねない状況に追い込まれてしまい、国内の飢餓と海軍の反乱によりドイツは停戦に応じた。戦後、ドイツ敗北の最大の原因は英国海軍による海上封鎖であることが確認された。

戦後、巨大戦艦の建造競争が日米英で始まるが1921年開催のワシントン海軍軍縮条約により戦艦の建造は一時停止された。

アメリカ陸軍のウィリアム・ミッチェルは空軍独立論と戦艦無用論を提唱しており1921年7月に大規模な爆撃実験を行い標的である静止状態のドイツ戦艦を撃沈した。

日本海軍の1939年（昭和14年）の昼間雷撃訓練では、艦攻30機、陸攻36機による演習魚雷64本が、目標の戦艦戦隊に対し命中49発を記録した。これにより航空機で敵戦艦部隊を撃滅することが可能であることが実証された。井上成美は1941年（昭和16年）1月に陸上攻撃機による雷撃を中心とする「新軍備計画論」を海軍大臣に提出した。

太平洋戦争が勃発すると真珠湾攻撃で停泊中の米戦艦4隻が着底しマレー沖海戦では英戦艦2隻が撃沈された。これにより航空主兵論が台頭し、空母の優位性が強調された。

優勢なアメリカ海軍は戦艦による艦隊決戦を望み、空母を主力としてマリアナ沖海戦やレイテ沖海戦が行われ、戦艦部隊を前面に出し一部では戦艦同士の砲戦も行われた。

日本海軍は大和型戦艦という最大の大艦巨砲艦を建造しながらも有効に使うことはできなかった。

歴史

近代以前の軍艦

15世紀の大航海時代でアフリカ、南北アメリカ、オーストラリア大陸の先住民たちは西欧人の火砲に対し有効な対処法を持たなかった。ヴァスコ・ダ・ガマは1502年の航海でインドのカレクト王国（コーリコード）に到着し、商船を襲撃略奪し、市街地に砲撃を加え、攻撃してきたカレクト艦隊を撃破し帰国した。1509年2月3日にディーウ沖の海戦でポルトガルは勝利しインド洋の制海権を獲得した。

当時の西欧の帆船にはカルバリン砲が搭載されており敵船の甲板上や砲蓋を砲撃し敵兵を殺傷した。16世紀末にはより強力なカノン砲が搭載され敵船の舷側や帆柱を破壊することが可能となった。西欧は砲の数だけでなく製鋼技術も優っており1571年10月7日のレパントの海戦でイスラム軍から奪った215門の青銅砲は「金属の質が極めて悪く」使用できず、すべて溶解して素材として使われた。船の防御については産業化以前の装甲艦などの先例がある。

日本においては織田信長が天正6年（1578年）に建造した7隻の鉄甲船が最初期の大艦巨砲である。慶長18年（1613年）には仙台藩の伊達政宗が西欧式のガレオン船であるサン・ファン・バウティスタ号を建造し慶長遣欧使節をスペインやローマに派遣した。その後、江戸幕府は鎖国の方針に移行し日本の大艦巨砲化は途絶えた。

1840年にイギリスと清国によるアヘン戦争が勃発し、イギリスは2隻の戦列艦ウェレスリー号（砲72門）やブレンハイム号（砲74門）を含む軍艦16隻を派遣したが清国海軍のジャンク船は弱体で小型のネメシス号（660t、砲2門）に容易に撃破された。

日本は嘉永6年（1853年）の黒船来航により開国した。文久3年（1863年）には下関戦争や薩英戦争が勃発し、日本の砲台は破壊され船舶が沈み市街地が焼かれるなど列強の軍艦により多大な損害を受けた。

西欧では大砲技術が発達し艦砲で撃沈が可能になると、舷側に穴を空けて多数の艦砲を並べると被害を受けやすくなった。そのため砲数を減らし、1門あたりの威力を高め、敵艦砲に耐える装甲を施すこととなり、装甲艦の時代となった。技術開発が進み、砲の大きさ（口径・口径長）が威力と比例するようになった。戦列艦から装甲艦への移行期には小型化が見られたものの、大砲･動力･造船技術の進歩にしたがって軍艦は巨大化していった｡そして木製艦体に装甲を施した装甲艦から、艦体自体を鉄鋼製とした艦へと移行、大型の艦体と搭載砲を持つ戦艦と、小型の偵察などを目的とする巡洋艦へと分岐した。

近代的戦艦からドレッドノート（弩級戦艦）まで

近代的装甲艦が使用された最初の戦いは明治27年（1894年）の日清戦争における黄海海戦であった。日本は予算不足から戦艦を購入することができず艦隊旗艦は防護巡洋艦の「松島」だったが、大国であり日本に対し経済力で優っていた清国は東アジア最強の北洋艦隊を編成し、ドイツから当時最大級の定遠級戦艦2隻を購入した。

この海戦で日本艦隊は優れた戦術運動と兵の高い戦意により多数の命中弾を与えた。旗艦「定遠」には159発の命中弾が有ったが厚い装甲に阻まれ戦死17人負傷38人と損害は最小限であった。定遠と鎮遠は戦闘力も行動力も維持されていたが弾薬不足と他の艦艇の損害のため退却した。日本の旗艦「松島」は13発を被弾しただけだが戦死35人負傷78人で乗員の32パーセントを失う大損害を受けた。戦艦の厚い装甲と巨砲は深刻な脅威であった。

近代戦艦の始祖とされるのはロイヤル・サブリン級戦艦である。なお、1895年から順次竣工したマジェスティック級戦艦が、30.5 cm砲4門の主砲を搭載、そしてその砲の威力に対応する装甲を持つ前弩級戦艦の基本形を確立した。

日露戦争において1904年8月10日に世界初の近代戦艦同士の海戦である黄海海戦が発生した。同海戦で損傷したロシア戦艦「ツェサレーヴィチ」が青島に入港し武装解除された。英国は同艦の被害状況を調査した。また日本の同盟国であり指導的立場であった英国海軍は観戦武官を派遣しており日本海軍の作戦や戦備について詳細な情報を得ていた。これにより「主力は戦艦、主砲は大なるを要す、厚い装甲と優速が必要、砲戦距離は1万メートル以上、衝角（ラム）は不要、戦艦の最大の沈没原因は火薬庫の爆発」などの戦訓を得た。

イギリス海軍は同海戦直後に極秘の「設計委員会」を設置し、1905年春に戦艦「ドレッドノート」の設計が完了した。そして世界の海軍を一挙に引き離すため、ポーツマス工廠では他の工事を全て中止し、極秘裏に起工し記録的短期間で同艦を完成させた。

こうして1906年に竣工した「ドレッドノート」は、従来の戦艦に比べて飛躍的に向上した攻撃力と機動力を有し、建造中の戦艦をも一気に旧式にするほどの衝撃を与えた。そのためこれ以後世界の海軍は「ドレッドノート」を基準とし、これらを弩級戦艦と称する。

第一次世界大戦と超弩級戦艦

ドレッドノートが1906年に竣工したのに対しドイツは遅れ1909年から1910年にかけてナッサウ級戦艦4隻を竣工させ弩級戦艦の建艦を始めるが、1912年にイギリス海軍はオライオン級戦艦を竣工させ超弩級戦艦の時代へと進めた。1914年7月28日に勃発した第一次世界大戦においてイギリスは超弩級戦艦23隻と超弩級巡洋戦艦6隻を保有したが、ドイツは大幅に立ち後れ超弩級艦はバイエルン級戦艦2隻が完成しただけであった。

世界大戦の勝敗が決定された日について多くの歴史家は「躊躇なく1914年8月2日を挙げるであろう」。この日、イギリス海軍大臣ウィンストン・チャーチルが海軍動員令を発した。開戦直後の時点でドイツの敗北は確定的であった。イギリス海軍の海上封鎖によりドイツ国内は食糧物資不足に陥る。国際法上、中立国商船のドイツ入港は認められ最低限の物資は届いていたが強力なイギリス戦艦群を打ち破り海上封鎖を打破できる見込みは無く陸上では先の見えない塹壕戦が続いていた。

追い詰められたドイツは1917年2月に潜水艦Uボートによる無制限潜水艦作戦を実施したが、英国の護送船団方式の採用と護衛艦隊の対潜戦技術の進歩によりドイツ海軍の計画は破綻した。さらにアメリカも参戦し、加えて戦時下でも中立国の商船に一定の権利を与えていた「ロンドン宣言」は破棄されドイツへの海上封鎖は徹底された。

ドイツの選択肢は「衰弱しつつ国家崩壊」か「絶望的な決戦を挑む」の2つであった。1918年10月末にドイツ海軍は「死の航海命令」と呼ばれるイギリス艦隊との決戦を命令した。しかし10月29日にキール軍港で水兵1000名が出撃命令を拒否し11月4日には反乱が組織化（キールの反乱）されドイツ革命に発展し11月11日の休戦条約により世界大戦は終結した。

第一次世界大戦を終結させた中心的な役割の兵器はイギリス海軍の超弩級戦艦群であった。大戦後は日本の八八艦隊やアメリカのダニエルズ・プランによる超弩級戦艦の建艦競争が加速したが1921年のワシントン軍縮会議におけるワシントン海軍軍縮条約締結により中止（海軍休日）された。

第二次世界大戦と条約型以降の戦艦

「主力艦」たる戦艦部隊同士の砲撃戦によって海戦ひいては戦争そのものの勝敗が決まるとされ、巡洋艦や駆逐艦などの戦艦以外の艦艇は主力艦の「補助艦」とされた。戦艦を保有できない中小国の海軍でも、限定的な航続距離・速力の海防戦艦と呼ばれる艦を建造し、戦艦に近い能力を持とうとした例も多く見られた。この時期の戦艦は大戦後の核兵器と同様の戦略兵器であり、他国より強力な戦艦は国威を示すものだった。

欧州で1928年8月に起工されたドイッチュラント級装甲艦により建艦競争が始まり、ドイツ、フランス、イタリアは同国史上最大級の38cm砲戦艦を建造し、さらに40㎝砲戦艦のプランも有ったが大戦勃発により中止された。

1934年12月に日本はワシントン海軍軍縮条約の破棄を通告し1936年1月15日にはロンドン海軍軍縮条約も脱退した。アメリカは日本に対抗するため40.6cm砲戦艦の建造を開始した。

日本海軍は1930年代初頭から条約破棄の方針であり秘密裏に46cm砲の研究を進めていた。当時の水上艦は水平線の向こう側の敵艦に対する攻撃手段を持ちえなかった。そこで戦艦に観測機を搭載し射弾観測を行うアウトレンジ戦法が日本海軍で研究され、実弾射撃演習でも高い命中率を発揮し同戦法に強い自信を持ち大和型戦艦を建造した。また51cm砲を積む超大和型戦艦の計画も有ったが中止された。

しかし想定されていたような戦艦同士の昼間砲戦は太平洋では発生せず、対地砲撃、機動部隊の護衛など、また欧州では輸送船団の護衛、あるいは通商破壊などの任務が多かった。

ワシントン条約期間中に建造されたフランス戦艦ダンケルク級（1937年竣工）以降、第二次世界大戦終結までの9年間に建造された戦艦は27隻だった。

そして、大戦中にアメリカのアイオワ級戦艦が4隻就役し、戦後に完成したイギリスの「ヴァンガード」とフランスの「ジャン・バール」を最後に、新たな戦艦は建造されていない。

日本と米国

第二次世界大戦における日米の保有戦艦数は以下の通り。

日本 - 金剛型4隻、扶桑型2隻、伊勢型2隻、長門型2隻、大和型2隻（計12隻）
米国 - ワイオミング級戦艦1隻、ニューヨーク級戦艦2隻、ネバダ級戦艦2隻、ペンシルベニア級戦艦2隻、ニューメキシコ級戦艦3隻、テネシー級戦艦2隻、コロラド級戦艦3隻、ノースカロライナ級戦艦2隻、サウスダコタ級戦艦4隻、アイオワ級戦艦4隻（計25隻）

日本は仮想敵国である米国の主力艦と大きな数的格差があったこと、そしてパナマックスにより大きい戦艦の建造に制限が有ることを鑑みて大和型戦艦（「大和」と「武蔵」）を建造した。

海軍中央（軍令部）は南方資源地帯の確保後にマーシャル諸島での艦隊決戦を想定していたが艦隊側は反対した。やむなく軍令部側は正規空母6隻の第一航空艦隊による真珠湾攻撃を容認し、南方作戦は基地航空隊を基幹とする第十一航空艦隊で実施した。

緒戦の海軍航空隊は、ハワイ、インド洋、南方進攻作戦などで大きな成果を挙げた。しかし海軍の主流は戦艦主兵であり、航空隊は補助兵力としての地位を高めただけで有った。その後山本五十六が強硬に主張したミッドウェー海戦で空母勢力は壊滅した。翌月、第一航空艦隊は解体され第三艦隊として再編された。

1942年より海上の米戦闘艦に対し基地航空隊による航空雷撃が実施するも成果はほとんど無かった。

戦艦の攻撃力はその攻撃範囲内において空母搭載の航空機に比べ遙かに強大であるが、航空機は高い機動力を持っていた。しかし航空攻撃に際し敵艦に接近する必要があった。戦前の演習では陸上攻撃機や艦上攻撃機（雷撃機）による航空魚雷の命中率が70％以上に達し、アウトレンジ戦法を選択肢としながら、容易に米艦隊を撃滅できると多くの航空主兵論者が主張したが、実際には空母から出撃してくる敵機による撃墜や、米軍の高角砲や高射機関砲で多大な損害を出し成果は極めて乏しかった。昭和17年（1942年）後半の搭乗員の間では「雷撃は生きて帰れない、決死の作戦だ」との認識が広まっていた。「敵の対空火力が陸攻の攻撃力を上まわって、陸攻の昼間雷撃法がすでに適用しなくなったのは、（1942年）11月上旬頃だった」。

大戦を通じて撃沈された米巡洋艦は10隻、米駆逐艦は83隻であるが、日本海軍の航空雷撃で沈んだのは巡洋艦シカゴと駆逐艦ジャーヴィスの2隻などで、他の多くは日本軍艦艇との戦闘や神風特別攻撃隊による被害で沈没した。さらに強力な米戦艦を基地から離れた洋上で撃沈することはなかった。

開戦前の米国の基本戦争計画はマーシャル諸島攻略などの方針を定め、カロリン諸島海域を攻略し、トラックに前進基地を設置するというものであった。開戦により米海軍トップの合衆国艦隊司令官アーネスト・キングは1942年2月5日、米本土西岸の戦艦6隻ほか艦隊で日本軍を攻撃することを命じた。しかし太平洋艦隊司令部は拒否した。撃沈されてしまうことが歴然としていたからである。真珠湾攻撃により戦艦の日米比率は逆転し米海軍の策定していた計画は実施不可能となっていた。

米海軍は1944年2月のトラック攻撃に際し高速戦艦を派遣したものの日本戦艦は待避しており米側の希望する艦隊決戦が実現することは無かった

アメリカ側の戦艦は、日本本土への艦砲射撃を行い、巨砲を活用した攻撃を行っているが、もとより「大艦巨砲主義」の想定した使い方とは判断しづらい。

なお､戦艦が最後に実戦で使われたのは1991年の湾岸戦争で、アイオワ級戦艦「ミズーリ」と「ウィスコンシン」が出撃し無人偵察機による弾着観測射撃や巡航ミサイル攻撃を実施し､主に対地上作戦で一定の戦果を挙げている｡

賛否

太平洋戦争において日本海軍が米海軍と異なり、大艦巨砲主義に拘束され航空優位思想に転換できなかったという批判があるが、米海軍の建造数を見れば判る通りこのような考えは完全に誤りである。開戦直前まで艦歴20年を超える戦艦10隻しか擁さない日本海軍は大和型2隻の建造を行ったにすぎないが、これに対して1940年時点で米海軍はノースカロライナ級戦艦2隻・サウスダコタ級戦艦4隻・アイオワ級戦艦4隻、計10隻の建造を開始しており、この動向および各艦の性能は日本側も把握していた。

また、大艦巨砲主義や航空優位思想の意味は多義的なもので検証に耐えるものではなく、決戦に備えて戦艦を使用しなかったという語りも、事実は、あるいは使用されあるいは使用されようとしあるいは戦艦としては見捨てられて使用されなかったのであり、機動部隊の建制化も重要な意味を持たない上に、アメリカ海軍が高速空母部隊を創設した時期は日本海軍も連合機動部隊の発令をした時期であり、この批判はイデオロギーであるとする意見もある。

戦後、日本海軍の砲術出身の大艦巨砲主義者は次のように語っている。

福留繁中将は「多年戦艦中心の艦隊訓練に没頭してきた私の頭は転換できず、南雲機動部隊が真珠湾攻撃に偉効を奏したのちもなお、機動部隊は補助作業に任ずべきもので、決戦兵力は依然、大艦巨砲を中心とすべきものと考えていた」と反省を語っている。
黛治夫大佐は、大艦巨砲が航空主兵に敗れた戦後になってもなお、戦前の想定どおり、砲撃主体の艦隊決戦を挑むべきだったと生涯主張し続けた。

戦後、大艦巨砲主義に反対していた日本海軍の航空主兵論者たちは次のように語っている。

源田実大佐は、海軍が大艦巨砲主義から航空へ切り替えられなかったのは組織改革での犠牲を嫌う職業意識の強さが原因だったと指摘する。「大砲がなかったら自分たちは失業するしかない。多分そういうことでしょう。兵術思想を変えるということは、単に兵器の構成を変えるだけでなく、大艦巨砲主義に立って築かれてきた組織を変えるとことになるわけですから。人情に脆くて波風が立つのを嫌う日本人の性格では、なかなか難しいことです」と語っている。
奥宮正武中佐は、戦艦無用論も含む航空主兵論は戦前極端とも見られたが、太平洋戦争の経過がその見通しがほぼ正しかったことを証明したとして、とくに航空関係者が嘆いていたのは、大艦巨砲主義の下で作られる戦艦の建造費、維持費など莫大な経費が浪費される割にほぼ戦局に寄与しないことであり、それを航空に回せばより強力なものができると考えていたと語っている。